働き方改革

【働き方改革】生産性向上・テレワーク推進を加速させる最新ICTサービス3選!

現在、深刻な人手不足を抱える日本の企業にとって、ICT、IoTやAIなどといった人を支えるモノの力に大きな注目が集まっています。社員一人一人の生産性向上はこうした技術をうまく活用することが重要だと考えます。

実際に、ICTを活用している企業と活用していない企業では、活用している企業の労働生産性は活用していない企業の1.2~1.3倍というデータもあります(総務省 「働き方改革とICT利活用」より、ICT利活用による労働生産性向上2012年~2016年)。

そこで、今回は生産性向上・テレワークを推進させるICTサービスを3つ、紹介していきたいと思います。

|ICTとは

ICTは「Information and Communication Technology」の略称で、「情報通信技術」と訳されます

ICTは新たなコミュニケーション方法であり、仕事や教育、普段の生活をより円滑に進めるために最適な技術です。すでに教育の分野では多くのICT機器が取り入れられています。

|ICTを活用した働き方紹介

会議の可能性を広げる、マイクロソフト「Skype for Business」

ノート PC に Skype での会議が表示されています。参加者の画像とプレゼンテーションも表示されています。

(出典:Microsoft https://products.office.com/ja-jp/skype-for-business/online-meeting-solutions

「Skype for Business」とは、Office 365のブランドで提供されるサービスの一部で、Web会議、インスタントメッセージ(IM)、インターネット電話で構成されるICTサービスです。

導入によるメリット

・どんなデバイスからでも簡単にWeb会議に参加可能

「Skype for Business」の「Skype会議」では、1つの会議で最大250人が、スマートフォン、タブレット、PC、電話、会議室用機器など、様々な方法で参加することが可能です。また、これによって様々な雇用形態の人(テレワークでの在宅勤務等)にも対応が可能になります。

・レコーディング機能、ホワイトボード機能で議事の記録も簡単

「Skype for Business」には「レコーディング機能」が含まれており、会議の内容をそのまま残すことが可能です。また、「ホワイトボード機能」を使った作った資料は、クラウドストレージに保存され、簡単に共有することができます。

・暗号化通信により万全なセキュリティの実現

「Skype for Business」でのやり取りは、音声、インスタントメッセージをすべて暗号化しているため、情報漏洩の確率も低いです。

持ち運び可能な電子ホワイトボード、株式会社内田洋行「Deldea(デルディア)」

(出典:株式会社内田洋行 https://office.uchida.co.jp/ict/deldea/lineup.html

「Deldea(デルディア)」は会議などで用いられるホワイトボードを簡単に電子ホワイトボードとして使用できるICT機器です。

導入によるメリット

・電子ホワイトボードをどこへでも持ち運びができる

使用する機器は、インタラクティブユニット本体と操作シート(マグネット)、それらをPCと接続して、電子ペンで操作をするだけなので、非常にコンパクトに持ち運びができます。

・画像を保存することで、内容を簡単に共有可能

書き込んだ情報は、操作シートにある、「画像保存」ボタンを押せば、PCに保存ができ、「プレビュー」ボタンで、保存した内容を投影することが可能です。

ペーパーレスな会議の実現、株式会社内田洋行「モバイル会議3」

ペーパーレス会議システム「モバイル会議3」

(出典:株式会社内田洋行 https://office.uchida.co.jp/ict/mobile_kaigi/

「モバイル会議」では、仮想の会議室へ参加者の各端末からログインすることで、資料の閲覧が可能になるペーパーレス会議システムです。

導入によるメリット

・会議の効率化とペーパーレスの実現

資料をサーバーへアップロードするだけで、会議参加者へすぐに共有が可能、ペーパーレスにもつながりコストの削減となります。

・メモ、保存など様々な機能によるスムーズな情報管理

メモ、保存機能は、資料ごとに利用できて、メモを残した資料をサーバーに保存することが可能です。また、ハイパーリンク機能で、同一資料内の特定ページへの移動もスムーズでストレスのない利用ができます。

・資料の漏洩も防止

重要な会議では、保存ができないよう設定することも可能で、会議で使用した資料は自動で削除されるため、セキュリティ対策にも有効となります。

|ICT導入に関する現状と課題

今回紹介したICTサービスのほかにも、様々な機器、サービスが存在します。しかし、日本の世界のランキングで見ると、実はそこまで高くなく、世界各国のICTの普及状況を示す指標である、IDI( ICT Development Index )ランキングでは、2017年では日本は10位(ITU 「ICT Development Index (IDI)」よりIDI 2017 Rank)となっています。

ICTサービスの導入において、機器の導入から始める企業では、コストが多くかかってしまうため、なかなか始められないという課題もあります。

企業においてはより円滑なコミュニケーションが、生産性向上の要因の1つであると考えます。新たなものの導入には様々な課題が出ては来ますが、まずは自身の会社に合ったICTサービスを探してみるところからスタートするのはいかがでしょうか。

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健康経営のミカタ編集部

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